引越し手続き完全ガイド｜スムーズに新生活を迎えるための手引き

引越しは新しい生活のスタートとなる大きなイベントです。次の住まいでの暮らしにワクワクしますよね。しかしその前に山ほどの手続きが待ち構えています。手続きに漏れがあると新生活でトラブルになることもあります。

そう感じているあなたへ、多くの引越しを経験してきた筆者が引越しの時に必要な手続き一式をわかりやすく紹介します。

新生活をスムーズに始めたいという方は、本記事を参考にして面倒な引越し手続きを漏れなく終わらせましょう。

各タイミングでの手続き一覧

引越しの手続きを次の5つのタイミングに分けて説明します。

新居決定後、出来るだけ早くする手続き

新居が決まったら、まずはこの7個の手続きを行いましょう。

賃貸物件の解約

新居が決まったら、現在住んでいる物件の管理会社に解約の連絡をします。

解約の連絡は「退去予定日の1ヵ月前までにしなければいけない」場合が多いです。何ヵ月前までに解約の連絡をする必要があるのかは賃貸契約書を確認しましょう。

退去立ち合いの予約

退去立ち合いをする場合は、引越し当日の荷物運びだし直後に設定しましょう。

遠距離の引越しの場合は後日に退去立ち合いするために旧居に戻ってくるのは現実的に無理ですし、近距離の引越しの場合でもわざわざ立ち合いのために旧居にもどるのも面倒だからです。

駐車場の解約

自動車を所有している方は、駐車場の解約も必要です。

こちらも解約の連絡は「1ヵ月前までにしなければいけない」場合が多いので、契約書をしっかりと確認して解約手続きを行いましょう。

駐車場の新規契約

駐車場は新居から直線距離で2km以内の場所で探さないといけません。車庫証明を取得するためには自宅から駐車場までの距離が2km以内が条件だからです。

インターネット回線

インターネット回線の開通工事に時間がかかる場合もあるので、早めに手続きをしましょう。

インターネット回線の手続きについては別記事でくわしく説明していますので是非ご覧ください。

粗大ごみの手配

引越し時に発生する大きな不用品は粗大ごみとして市区町村の指定の方法で処分しないといけません。

それ以外に不用品買取業者に依頼する方法もありますが、いずれにしても日数がかかります。なので引越しが決まったら、新居に持って行く荷物と処分する荷物の選別は早めにやりましょう。

大きな不用品の処分については別記事でくわしく説明していますので是非ご覧ください。

引越し業者の選定

引越し業者の選定を早めにすると次のメリットがあります。

早めに見積もりや予約をすると、引越しの日程や料金などの条件を有利に進められます。

引越し業者の選定については別記事でくわしく説明していますので是非ご覧ください。

引越しの約1週間前までにする手続き

引越しの1週間前までにこの8個の手続きを行いましょう。

これらの手続きは「期限が引越しの1週間前まで」と定められている訳ではありません。ですが役所関係や保険、ライフラインについての手続きなので確実にやっておく必要があります。引越し直前だとバタバタしていて大変なので、1週間前を手続き完了の目標にしましょう。

マイナンバーカードは引越し前の手続きは不要。

住民票の異動

住民票の異動は次の場合によって、手続きのやり方が違います。

引越し先	タイミング	手続き
同じ市区町村内	引越し前	手続き不要
	引越し後	転居届
異なる市区町村	引越し前	転出届
	引越し後	転入届

同じ市区町村内での引越し

異なる市区町村への引越し

特例転出、特例転入

マイナンバーカードもしくは住民基本台帳カードを持っている場合は特例転出、特例転入を利用できます。

タイミング	手続き	方法
引越し前	特例転出届	役所窓口 郵送 オンライン
引越し後	転入届（転出証明書不要）	役所窓口

特例転出、特例転入ってなに？

「特例転出、特例転入」を利用すると、転出証明書の内容が電子情報として転入先（新居）の市区町村に送られるため、転出証明書は発行されません。

転入先（新居）の市区町村では転出証明書の代わりにマイナンバーカードや住民基本台帳カードを持参して転入届を提出すると転入手続きができます。

特例転出、特例転入は「転出届」の手続きを電子化したものです。同じ市区町村内で引越しする場合は転出届の提出は必要ありません。本制度は異なる市区町村に引越しする場合を対象とした制度です。

特例転出、特例転入のメリット、デメリット

本制度の大きなメリットは役所に行かずに手続きが出来ることです。しかし国民健康保険等の手続きは役所に行って手続きが必要です。

以下の条件に当てはまる場合は、引越し前に役所に行かずに転出手続きが出来るので本制度を利用するメリットがあります。

上記以外の場合でも、特例転出、特例転入を利用すると、転出証明書が発行されないので書類が減ります。ですが他の手続きのために、役所に行かないといけないのでそれほど大きなメリットありません。

火災保険

火災保険は入り直しや変更契約で保険期間に隙間ができて、火災保険に加入していない期間が出来ないように注意が必要です。

「持ち家→賃貸」「賃貸→持ち家」の場合

現在加入している火災保険を解約して、新たに火災保険に入り直します。

火災保険は持ち家か賃貸かで、保険の内容が違います。そのため「持ち家→賃貸」「賃貸→持ち家」の引越しの場合は新たに火災保険に入り直さなければいけません。

「賃貸→賃貸」「持ち家→持ち家」の場合

住所変更などの手続きだけで済む場合もありますが、建物構造や面積、所在地など条件によって保険料も変わってくるので保険料の追加や返還がある場合もあります。

現在加入中の保険会社に確認して、変更契約が必要かどうか、しっかりと確認しましょう。

賃貸の場合は管理会社が指定する火災保険に入り直さないといけない場合もあるので、新居契約時に確認しましょう。

健康保険

会社員と個人事業主で加入している健康保険の種類が違うので手続きのやり方も違います。

保険の種類	引越し先	タイミング	手続き
会社員（健康保険）	会社に住所変更届を提出
個人事業主（国民健康保険）	同じ市区町村内	引越し前	手続き不要
		引越し後	住所変更
	異なる市区町村	引越し前	資格喪失手続き
		引越し後	加入手続き

会社員（健康保険）

会社員の場合は健康保険の住所変更手続きは会社がやってくれるので、引越しが決まれば速やかに会社へ届け出をします。会社によっては報告の期限がある場合もありますので、社内規則を確認しましょう。

個人事業主（国民健康保険）

個人事業主の場合は国民健康保険の住所変更手続きは自分でやります。
やり方は「同じ市区町村内での引越し」か「異なる市区町村への引越し」で違います。

年金

会社員と個人事業主で加入している年金の種類が違うので手続きのやり方も違います。

会社員は国民年金にも加入していますが、ここでは手続き方法の解説を目的としているため、「会社員：厚生年金」、「個人事業主：国民年金」として解説します。

マイナンバーと基礎年金番号が結びついている場合は、原則、住所変更の届出は不要です。

年金の種類	タイミング	手続き
会社員（健康保険）	会社に住所変更届を提出
個人事業主（国民健康保険）	引越し前	手続き不要
	引越し後	住所変更

会社員（厚生年金）

会社員の場合は厚生年金の住所変更手続きは会社がやってくれるので、引越しが決まれば速やかに会社へ届け出をします。会社によっては報告の期限がある場合もありますので、社内規則を確認しましょう。

個人事業主（国民年金）

個人事業主の場合は国民年金の住所変更手続きは自分でやります。
やり方は「同じ市区町村内での引越し」でも「異なる市区町村への引越し」でも同じです。

水道

引越し前に次の2つの手続きが必要です。

新居も旧居も管轄が同じ水道局なら、使用中止手続きと一緒に使用開始手続きも行えば一度の連絡で済みます。

旧居での水道の使用中止手続き

管轄の水道局にインターネットか電話で使用中止手続きをします。退去時の立ち合いは必要ありません。

新居での水道の使用開始手続き

管轄の水道局にインターネットか電話、郵送で使用開始手続きをします。使用開始時の立ち合いは必要ありません。

電気

引越し前に次の2つの手続きが必要です。

新居でも旧居と同じ電力会社を使用するのなら、使用中止手続きと一緒に使用開始手続きも行えば一度の連絡で済みます。

旧居での電気の使用中止手続き

現在使用中の電力会社にインターネットか電話で使用中止手続きをします。引越し時はブレーカーを落として退去しましょう。退去時の立ち合いは必要ありません。

新居での電気の使用開始手続き

引越し先の地域の電力会社にインターネットか電話で使用開始手続きをします。引越し時はブレーカーを上げて電気を使いましょう。使用開始時の立ち合いは必要ありません。

ガス

引越し前に次の2つの手続きが必要です。

新居でも旧居と同じガス会社を使用するのなら、使用中止手続きと一緒に使用開始手続きも行えば一度の連絡で済みます。

旧居でのガスの使用中止手続き

現在使用中のガス会社にインターネットか電話で使用中止手続きをします。ガスの閉栓作業はガス会社がやってくれるので基本的には立ち合いの必要がない場合が多いです。

新居でのガスの使用開始手続き

引越し先の地域のガス会社にインターネットか電話で使用開始手続きをします。ガスの開栓作業には契約者の立ち合いが必要です。

引越し日からガスが使えるようにガス会社としっかりと開栓作業の日程と時間を調整しておきましょう。

電気、ガスの料金見直し

電気とガスは引越しを機会に料金を見直してみませんか。現在は電気、ガスの契約は自由化されており、自分で自由に電力会社、ガス会社を選べます。場合によっては現在よりも電気代、ガス代を節約できることもあります。

別記事でくわしく解説していますので一度お試ししてみてください。

郵便局に住所変更

引越し時に郵便局に転居届を提出すると、旧住所あての郵便物を新住所に無料で転送してもらえます。（転送期間は届出日から1年間。）

引越し後も自分あての郵便物をしっかりと受け取るために忘れずに手続きをしておきましょう。手続きはインターネットか郵便局窓口、または郵送でも受け付けてくれます。

引越し前日までにする手続き

引越しまでにこの3個の手続きを行いましょう。

自動車は引越し前の手続きは不要。

印鑑登録の抹消

引越し先	タイミング	手続き
同じ市区町村内	引越し前	手続き不要
	引越し後
異なる市区町村	引越し前	印鑑登録の廃止
	引越し後	印鑑登録

同じ市区町村内での引越し

引越し先が同じ市区町村の場合は手続きは必要ありません。転居届を提出すれば自動的に印鑑登録の住所も変更されます。

異なる市区町村への引越し

引越し先が現住所と違う市区町村の場合は手続きが必要です。

バイク

排気量によって手続きは違います。

バイクの種類	引越し先	届出先	タイミング	手続き
原付 （125cc以下）	同じ市区町村内	市区町村役場	手続き不要
	異なる市区町村		引越し前	廃車手続き
			引越し後	登録申請ナンバープレート交付
軽二輪 （126cc～250cc） 小型二輪 （251cc以上）	管轄の陸運支局が同じ	陸運支局	引越し前	手続き不要
			引越し後	住所変更
	管轄の陸運支局が異なる		引越し前	手続き不要
			引越し後	住所変更ナンバープレート交付

原付（125cc以下）

軽二輪（126cc～250cc）

引越し前後で管轄の陸運支局が同じか違うかで少し手続きが違います。

小型二輪（251cc以上）

手続きの方法は軽二輪と同じですが、小型二輪の場合は車検証も必要になります。

NHK

引越し時にはNHKの受信料契約の住所変更が必要です。

NHKのホームページから住所変更手続きが出来るのでこちらも忘れずにやっておきましょう。

引越し当日にする手続き

旧居

ガスの閉栓

水道、電気、ガスの退去時の立ち合いは基本的には必要ありません。ただし、ガスメーターが屋内にあったり、建物がオートロックの場合は立ち合いが必要な場合もあります。ガスの中止手続き時に確認が必要です。

退去立ち合い

退去立ち合いをする場合は、全ての荷物を運び出した後に、管理会社等に部屋の確認を受けて、部屋のカギを返却します。

退去立ち合いをしない場合は、部屋のカギは郵送で返却するなど、管理会社に返却方法を確認しておきましょう。

新居

ガスの開栓

ガスはガス会社の作業員さんに開栓をしてもらいます。その時、依頼者の立ち合いが必要です。水道、電気は立ち合いは必要ありません。電気はブレーカーをあげれば使用できます。

引越し後の手続き

引越しが終われば忘れないうちに、この10個の手続きを行いましょう。

住民票の異動

引越し後の住民票の異動の手続きは次の場合によってやり方が違います。

なお引越し前の手続き方法はこちら。

同じ市区町村内での引越し

住んでいる市区町村に「転居届」を提出します。提出期限は引越しした日から14日以内です。

異なる市区町村への引越し

新居の市区町村に「転入届」を提出します。提出期限は引越しした日から14日以内です。

特例転入についてはこちら。

マイナンバーカードの住所変更

住民票の異動手続きをしただけでは、マイナンバーカードの住所までは変更されないので、別途手続きが必要です。

新居の市区町村に「転居届」や「転入届」を出したあとに、一緒に手続きをしてしまいましょう。期限は引越し日から14日以内です。

健康保険

会社員と個人事業主で加入している健康保険の種類が違うので手続きのやり方も違います。

会社員（健康保険）

会社員の場合は健康保険の住所変更手続きは会社がやってくれます。会社に引越しの届け出をしていれば、引越し後に自分でやる手続きはありません。

個人事業主（国民健康保険）

年金

会社員と個人事業主で加入している年金の種類が違うので手続きの仕方も違います。

会社員（厚生年金）

会社員の場合は厚生年金の住所変更手続きは会社がやってくれます。健康保険と同じで会社に引越しの届け出をしていれば、引越し後に自分でやる手続きはありません。

個人事業主（国民年金）

個人事業主の場合は国民年金の住所変更手続きは自分でやります。やり方は「同じ市区町村内での引越し」でも「異なる市区町村への引越し」でも同じです。

新居の市区町村で国民年金の住所変更手続きを行います。提出期限は引越しした日から14日以内です。
役所へ行く手間を減らすために、転居届や転入届の提出といっしょにやってしまいましょう。

印鑑登録

同じ市区町村内での引越し

引越し時の手続きは必要ありません。

異なる市区町村への引越し

新居の市区町村で印鑑登録の手続きを行います。

引越し後の印鑑登録手続きに期限はありませんが忘れないように早めにやっておきましょう。
いざ印鑑登録証明書が必要になったときに印鑑登録の手続きが済んでいないと困るからです。車の購入やローンを組む時には実印（印鑑登録証明書）が必要です。

必要な時にすぐ使えるように、他の手続きと同じく2週間以内くらいを目途にやっておきましょう。
転入届の提出と一緒にやってしまえば役所へ何度も行く手間が省けます。

引越し前の手続きはこちら。

バイク

バイクは排気量によって手続き方法が違います。

原付（125cc以下）

軽二輪（126cc～250cc）

小型二輪（251cc以上）

手続きの方法は軽二輪と同じですが、小型二輪の場合は車検証も必要になります。

自動車

車庫証明書

新居の住所を管轄する警察署で変更手続きを行います。期限は引越し日から15日以内です。
車検証の住所変更には車庫証明書が必要なので、こちらの手続きを先にしましょう。

車検証

車検証の住所変更手続きは普通自動車と軽自動車で申請する場所が違います。また引越し前後で管轄の陸運支局が同じか違うかでも少し手続きが違います。期限は引越し日から15日以内です。

種類	引越し先	届出先	手続き
普通自動車	管轄の陸運支局が同じ	陸運支局または 自動車検査登録事務所	住所変更
	管轄の陸運支局が異なる		住所変更ナンバープレート交付
軽自動車	管轄の陸運支局が同じ	軽自動車検査協会事務所	住所変更
	管轄の陸運支局が異なる		住所変更ナンバープレート交付

自動車税

車検証の住所変更手続きが完了すれば、自動車税の納税通知書の送付先住所も変更します。

新住所で発行された車検証を持って、陸運支局や軽自動車検査協会に併設されている自動車税事務所で住所変更手続きをしましょう。

自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）

自賠責保険は車体番号で管理されているため、住所変更に関する決まりはありません。住所変更をしていなくても保険金は支払われます。
ですが住所変更をしていないと更新の通知が届きません。更新忘れ等のトラブルが起こらないように、自賠責保険も忘れずに住所変更をしておきましょう。

自動車保険（任意保険）

自動車保険は住んでいる地域によって保険料が変わることがあるので保険料の追加や返還がある場合があります。そのため住所変更手続きが出来ていないと、万が一の時に保険金がおりない可能性もあります。
自動車保険の住所変更も忘れずにやっておきましょう。

免許証の住所変更

運転免許証を持っている方は新居の住所を管轄する警察署か運転免許センター、運転免許試験場で住所変更の手続きを行いましょう。期限は明確な日数は定められていませんが「速やかに変更手続きを行うこと」とされています。

期限がないので後回しにしてしまいがちですが、運転免許証は身分証明にも使えるので、早めに住所変更手続きをするに越したことはありません。忘れてしまわないうちに他の手続きと同じく2週間以内くらいを目途に運転免許証の住所変更もしておきましょう。

ペットの登録住所

ペットを飼っていると、引越し時にペットの登録住所の変更が必要な場合があります。

手続き方法別で見ると、次の3つがあります。

この中で、住所変更手続きが必要なのは「犬」と「特定動物」です。「猫」は法律では登録は義務付けられていませんが、自治体によっては登録を定めているところもあるので、引越し先の市区町村に確認しましょう。

またペットにマイクロチップを埋め込んでいる場合は別途手続きが必要なので、登録機関での住所変更手続きを忘れずに。

犬の登録変更

引越し前の手続きは必要ありません。新居の市区町村役場役場で「犬の登録事項変更届出書」を提出します。同じ市区町村内での引越しでも登録変更は必要です。期限は引越し日から30日以内です。

特定動物の登録変更

蛇やワニなど特定動物に指定されているペットも手続きが必要です。こちらは届出先が都道府県知事または政令市長なので、届出窓口は新居の都道府県庁で確認しましょう。

パスポート

引越しで住所が変わっても、基本的にはパスポートの変更手続きは必要ありません。
パスポートの住所は「所持人記入欄」に任意で記入します。住所に変更があった場合は旧住所を二重線で消して、欄内に新住所を記入します。このとき、修正液等で消さないように注意しましょう。

ただし次の場合は手続きが必要ですので、該当する方は各都道府県のパスポートセンター窓口で忘れずに変更手続きをしておきましょう。

住所変更

役所関係等の必要な手続きが済んだら、次は個人で契約や登録しているサービスの住所変更も忘れずにやりましょう。

こちらは人それぞれ利用しているサービスが違うので、一般的なリストは紹介できませんが、一例を紹介しておきます。こちらを参考にしていただき、住所変更忘れのないように気を付けてください。

金融機関

• 銀行口座
• クレジットカード
• 保険
• 証券口座

通信関係

• 携帯電話、スマートフォン
• 固定電話
• インターネットプロバイダ

定期便

• 食材配送
• 生協
• 定期購読（新聞、雑誌）

サブスクリプション

• Amazon Prime

オンラインショッピング

• Amazon
• 楽天
• Yahoo!ショッピング

生活関連

• ジム、フィットネスクラブ会員
• ポイントカード会員
• ファンクラブ会員
• かかりつけの病院の登録

まとめ

引越しをするときは、たくさんの手続きが必要です。この全ての手続きを覚えておくのは難しいでしょう。期限内に漏れなく手続きを行うために、チェックリストの活用をおすすめします。

上記にチェックリスト例を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。